コダモンです。(@kodamon)
会社員をしていると、必ず『転職』の2文字が頭にチラつきます。
「給料が少ない」「激務」などの理由や、パワハラ上司がいるブラックな職場が原因だったり。
毎日同じ仕事ばかり繰り返しているうちに、隣の芝生が青く見える事もある。
違うとこ行きたい
どうせ会社員をするならより良い環境とより良い給料で働きたい。
そう思うのは至極当然の事です。
(厚生労働省,平成30年雇用動向調査結果の概況,2020年3月時点)
日系の大手企業からドイツ企業に転職したコダモンが、外資系企業へ転職する時に確認するべきポイントを4つ教えます。
上司は外国人 or 日本人?
外資系企業では、上司が外国人であるケースがあります。
海外から出向してきているマネージャーやダイレクター、あるいは日本採用の外国人。
外資系企業への転職では、上司が外国人になる場合が多いです。
海外転職はもち外国人
上司が外国籍であれば、職場のコミュニケーションの大半は英語になります。
外資系企業ではどこの国の企業であれ必ず公用語の英語を使います。人事や経理などのいわゆる『内勤』であっても、本国とのやり取りや社内コミュニケーションで少なからず英語を使用します。
外国人が上司になったら日本語でのコミュニケーションはほぼ不可能。
そのため、「英語ダメなんだよねー」って人は転職する前に覚悟しておいてください。
面接で試されるよ
「親会社とのコミュニケーション」「プレゼンテーション」「業務報告」や「上司との面談」など、全て英語です。
これらに拒否感を覚える人は…まぁとりあえず英語を頑張ればいい。
しかし…。
外資系企業への転職には、もっと重大なリスクがあります。
それは、上司が日本人の場合です。
意外に思う人がいるかもしれませんが、日本人上司のほうが個人的には圧倒的に地雷です。
地雷ドーン
転職先の上司が『外国人』か『日本人』かで、外資系企業での働き方はガラっと変わります。
直属の上司が外国人の場合
外資系企業への転職する場合は上司が外国人である事が理想です。
海外企業特有の「効率重視」「コンプライアンス遵守」「フラットな人間関係」などが期待できるからです。
欧米諸国は基本的に成果主義ですので、結果させ出せば『働き方は自由』という恩恵もあります。
外国人は勤怠や勤務態度などの細かい部分にはうるさくなく、仕事においてはアウトプットを第一に求めます。
また、上司が本社からの出向者である場合は社内での地位を確立している『頼れる存在』となり、部下であるあなたもスムーズに仕事ができるようになります。
逆に上司が日本人である場合は、グローバルネットワークの構築が弱くて苦労させられるケースも。
直属の上司が日本人の場合
転職先の上司が日本人である場合は注意です。
外資系企業で『生え抜き』という日本人社員はとても少なく、日本人の上司は日系企業からの転職者である場合も多い。
要するに、転職先の部署が日系企業化しているケースがあるのです。
外資系企業のマネージャー職に就いた日本人上司は、仕事のスタイルが日系企業化する場合があるのです。
社風や経営体制が海外特有のものであっても、考え方や働き方など、日々の業務の『中身』が日本的になる。
取引相手も日本人だし
「お客様は神様!」などの精神論を外資系企業にも持ち込み、当たり前のように長時間労働を求めてくる人もいます。
日本企業のスタイルが嫌で外資系に転職したのに、いざ入社してみたらガチガチの日系スタイルだったというパターンに注意しましょう。
そのため、上司となる人の出自を面接で必ず確認すること。
上司が外国人になるかどうかで、転職先での働き方が変わるでしょう。
「ダメもと」で何でも交渉する
外資系企業へ転職する時は『日本的な考え』を捨てましょう。
海外は成果主義と個人主義の世界です。
日本人に多く見られる『和』を極端に重んじる受け身の姿勢では、損をします。
外資系企業への転職では、日本企業の面接で好まれる「御社の規定に従います」などの低姿勢はNG。とりあえず交渉した人が勝ち、です。海外企業の従業員は1人ひとり契約の内容が違うほど、面接時の条件交渉が重要です。
外資系企業では『自分優先』に物事を考えるくらいが丁度いい。
自己チューでいい
海外では、転職を通してキャリアアップすることが日常茶飯事。このチャンスに何でも交渉する事が必要不可欠です。
そうしないと、損をします 。(2回目)
外資系企業では部下の人事権は基本的にライン長など直属の上司にあります。人事部の権限は限定的で、最終的な意思決定者は外国人である場合も多いです。
そのため、企業側は『交渉ごと』には慣れっこ。
こちらからガンガン攻めて要求をぶつけないと、逆に「何こいつチョロいな」と思われます。
良い事ない
日本的な考え方は捨てて、とりあえずダメもとで交渉する事をオススメします。
- 日本企業(前職)の福利厚生との差を勘案したベースサラリーを提案する
- 試用期間中の不自然なマイナス条件(歩合給が支払われない等)を交渉する
- 転職のタイミングがボーナス支給規定のスケジュールに合わなかった場合の損失を補填してもらう
このような事項は、かけあってみれば実際に調整してくれる場合があります。
特に、上司が外国人である場合は、人事部の規定に目をつぶって調整してくれる事さえある。
それほど立場強い
能力の範囲内で健全に交渉する事が大前提ですが、日本的に低姿勢を貫いて何も主張しない事が一番ダメ。
あなたが魅力的な人材であれば、外資系企業は契約内容を『個別に』調整してくれる可能性が高いです。
オファーレターに交渉結果を反映させる
交渉が成功したら、必ず全てオファーシートに反映してもらいましょう。
書面化させる事で「正式なものにする」という事です。
これ大事
面接での『すりあわせ』が全て反映されているか入念にチェックを行うこと。
内定書に必要最低限の項目しか記載されず、肝心な部分が「就業規則に則る」などと曖昧になっている場合は要注意。そのような場合でも必ず就業規則に目を通すこと。雇用契約締結前は『社外秘』という理由で就業規則をシェアしてくれない会社もありますが、サインする前に必ずチェックしましょう。
せっかく交渉して勝ち取った契約内容が『なあなあ』にされるリスクがあるので、必ず書面でもらいます。
会社が正式にOKを出した条件であれば、それを書面に明記できないのはおかしいですよね?
だよね?
オファーレターの内容が不十分であったり、何らかの理由で「契約書には記載不可」と言われた場合は、サイドレターという形で要点だけでもまとめてもらいましょう。
交渉を通してまとまった数字・条件には、しつこいくらいこだわる事。
欧米諸国は契約社会です。
後から「聞いてません」「知りません」などと言われないように、できる限り全て書面でもらいましょう。
サインの前に全ての書類に目を通す
ここまで来れば、あと一息。
納得のいく条件をゲットして書類が届いたら、最終チェックを行います。
ポジションと業務内容が明確である
オファーレターに合意ができる
契約内容を全て理解している
これらの内容が全てクリアであれば、いよいよサインとなります。
利き手でサイン
そして、当たり前の事ですが…。
サインする前に必ず現職を「退職する」という意思を会社側に伝えましょう。
二股は絶対にNGです。
契約書にサインをしてからでは、手遅れ。
オファーレターにサインをする前に必ず『退職の引き止め』を断った状態であること。
会社に「辞める」と伝えると、思いがけない引き止めをされたりします。
そのような申し出はキッパリと断ってから転職先の契約書にサインをすること。
外資系企業への転職は、日本的な考え方を捨てることが重要。
自分が損をしないように、細心の注意を払って転職活動をしましょう。
コメント